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インビザライン|茨木市茨木駅徒歩2分の歯医者・歯科医院【新井歯科】

インビザライン

Invisaline

Invisalineインビザライン

目立たない矯正で最高の笑顔を

歯の矯正にはこんなイメージがありませんか?

  • 痛いとよく聞くので抵抗がある
  • 金属のワイヤーが目立つので恥ずかしい
  • 装置があるので食事や歯ブラシがやりにくそう
  • 大人になったからやるのはしんどい
  • 何度もワイヤー交換に行くのがめんどくさい

そんなイメージのある方にマウスピース矯正をご提案いたします

透明のマウスピース型矯正装置はワイヤーを使用しないため、矯正をしているのが目立ちにくいです。
また、取り外しができるので、食事の制限はなく、普段通りに歯ブラシやデンタルフロスも使用できます。
さらに痛みが少ないことや、通院回数が少なくすむので、これまで矯正治療を悩んでいた多くの方が使用しています。

新井歯科は、マウスピース矯正のインビザラインの認定クリニックです。
マウスピース矯正は様々な種類のものがありますが、インビザラインは世界でも技術的に優れたマウスピース矯正で、最も多くの方に選ばれている矯正治療です。
歯の型を取り、その方の歯の形に合わせてつくられたマウスピース型の矯正装置を装着し、治療の段階に合わせて新しい装置に交換しながら歯を少しずつ動かし、歯並びを矯正していきます。

インビザラインの特徴

  • マウスピース矯正
  • 綺麗な矯正
  • 見えない矯正
  • 取り外しができる矯正
目立たない、見えにくい
インビザラインは、透明に近いマウスピース型矯正装置のため、目立ちにくいです。装着していても見た目にはわかりにくく、周りの方にもなかなか気がつかれないでしょう。
目立たない、見えにくい
快適で話しやすい
多くの方が想像するマウスピースとは違い、厚さが0.5mmと薄く作られていますので、話すときに違和感が感じにくくなっています。
快適で話しやすい
装着時の痛みが少ない
従来のワイヤー矯正と違い痛みが少ないのが特徴です。マウスピースの装着時、最初は締めつけられる感覚がありますが、数時間後には慣れていきます。
装着時の痛みが少ない
取り外しが可能
インビザラインは、食事の時は取り外しが可能なので、いつもと変わらない食事をすることができます。歯ブラシやフロスも変わらずできるので、むし歯や歯周病になりにくいです。
取り外しが可能
金属アレルギーの心配がない
インビザラインは薄いプラスチックで作られているので、これまで金属アレルギーで矯正ができなかった方々にもおすすめです。
金属アレルギーの心配がない
通院回数が少ない
通常の矯正とは違い、歯が整っていく過程を専用のコンピューターでシミュレーションして、その過程にあった形のマウスピースを一度に制作するので、通院回数を2ヶ月に1回に抑えることが可能です。
通院回数が少ない

インビザラインのメリット・デメリット

メリット
  • 矯正装置が薄く、透明なので目立ちにくい
  • 取り外しができるため普段の生活に支障が少なく手入れがしやすい
  • 金属アレルギーのリスクがない(ポリウレタン製)
デメリット
  • 1日の装着時間が短い場合は治療が進みにくい(1日20時間前後の装着が必要)
  • 装置のケアが必要。ケアを怠ると虫歯や歯周病リスクが高まるおそれがある
  • 患者様の口腔状態によっては適応ができない

Priceインビザラインの料金表

初診相談料 ¥0(レントゲン撮影が必要な場合は別途料金がかかります)
精密検査診断料 ¥30,000(税別)
矯正基本料 ¥400,000〜800,000(税別)
毎回の調整・処置料 ¥3,000(税別)

About deduction医療費控除について

医療費控除とは

医療費控除とは、ご自身や、生計を一つにする配偶者、その他の親族のために1年間(1/1〜12/31)に支払った医療費の合計が10万円(総所得金額等が200万円未満の場合は、総所得金額等の5%の金額)を上回った場合、確定申告の手続きによって一定の金額を所得金額から控除できる制度です。
また、過去の分についても、「申請したい年の源泉徴収票」「書類」「医療費の領収書」が揃っていれば過去5年間にさかのぼって医療費控除が受けられます。

医療費控除の計算方法

医療費控除対象となる金額
計算結果がマイナスの場合には医療費控除の対象にはなりません。また、医療費控除の対象となる金額は最高200万円までになります。
その年に支払った医療費の合計
1年間(1/1〜12/31)に支払った医療費の合計。通院に利用した公共交通機関の交通費も含みます。
保険金などで補てんされる金額
生命保険契約などで支給される入院給付金、健康保険などで支給される療養費、家族療養費、出産育児一時金など。
10万円
10万円、または1年間の総所得金額等が200万円未満の場合は総所得金額等の5%になります。